学校教育高度化・効果検証センターでは、若手研究者の支援を目的として、教育学研究科博士課程の大学院生を対象に年1回研究プロジェクトを公募の形で募集し、多様な観点からの研究の実施を支援しています。
今年度は「教育が直面する課題をあぶり出す」をテーマとした研究プロジェクトを募集します。
募集ポスターをダウンロード
2024年度若手研究者育成プロジェクト募集要項、 2024年度院生プロジェクト応募用紙リンクからダウンロードしてください。
学生支援チーム（大学院担当）のウェブサイトからもアクセスできます。
研究応募内容
「教育が直面する課題をあぶり出す」に関する内容であり、独自性をもった学術共同研究および個人研究
＊詳細は応募要項を参照してください。
応募資格
東京大学大学院教育学研究科に在籍する博士課程大学院生（休学中の者は除く）
研究期間
2024年6月より2025年3月まで
研究助成金額
申請額は個人20万円、グループ40万円を上限とする
成果報告
最終報告会での発表
およびワーキングペーパーの執筆
研究応募期間・提出先
5月8日（水）17時までにc-kodoka（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jpに提出
※詳しくは、学生支援チーム（大学院担当）のウェブサイトまたは学校教育高度化・効果検証センターのウェブサイトの募集要項・応募用紙を確認してください。
※今年度の特例として押印、署名不要だが、指導教員の同意を得た上で、申請書類の送付時に指導教員のメールアドレスをCCに入れること。
問い合わせ先
学校教育高度化・効果検証センター助教 岩渕
メールアドレス：c-kodoka（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jp
2022年度より、学校教育高度化・効果検証センター効果検証部門では教育学研究科の院生を対象にした新たな研究プロジェクトを開設いたしました。
プロジェクトの背景
教育高度化・効果検証センター効果検証部門では、東京大学大学院教育学研究 科附属学校データベース管理運営委員会と連携し、附属中等教育学校の教育効果検証を行うために、データベースを活用した研究を進めています。
プロジェクトの目的
上記、データベースを活用して、関心あるテーマの分析を行い、年度末のセンター紀要への論文投稿を目指します（研究期間は2024年7月から2025年1月）。分析・執筆の進捗状況によっては学会誌への投稿も可能です。
[これまでの成果：2022年度センター研究紀要2本、2023年度学会発表・査読付学術誌1本(現在審査中)]
応募資格
学校教育ならびに計量分析、教育効果検証に興味・関心があり、自立して研究を遂行できる教育学研究科の修士課程・博士課程（若干名）とします。なお、パネル調査のデータを使用するため、統計解析を行った経験がある人を望みます。
応募方法
2024年5月上旬に説明会（Zoom）を開催し、申請書の提出（5月下旬）、選考結果の通知は6月下旬となります。申請書の内容によって採否を決定いたします。当プロジェクトにご興味がありましたら、説明会の日時ならびにZoomのURLを配布いたしますので、下記担当までご連絡ください。なお、申請書はリンクからダウンロードしてください。
2024年度スケジュール（予定）
4/1（月）効果検証部門院生プロジェクト募集開始
5/8（水）プロジェクト説明会（Zoom（12:15~12:30）:日程変更可能性有）
5/31（金）プロジェクト応募〆切
6/19（水）審査結果通知
6/26（水）採択者ガイダンス
7/1（月）研究開始
1/31（金）論文提出〆切
研究応募期間・提出先
5月31日（金）17時までにgsproject（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jpに申請書を提出
※必ず指導教員の同意を得た上で、申請書類の送付時に指導教員のメールアドレスをCCに入れること。
備 考
予算の都合で、昨年度と同様に、謝金をお支払いできるかは未定となりますので、ご留意ください（詳細は説明会にて）。また教育学研究科以外の所属で当プロジェクトにご関心ございましたら、下記、担当までご連絡ください。なお、これまでにお問い合わせあった内容についてはこちらをご参照いただければと思います。
問い合わせ先
担当：効果検証部門 特任助教 上野 雄己（うえの ゆうき）
メールアドレス：gsproject（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jp
HANDBOOK OF EDUCATION POLICY
編集者
Gerard A. Postiglione（香港大学名誉教授、名誉教授）
Christopher J. Johnstone（米国ミネソタ大学准教授）
Wesley R. Teter（CASEER協力研究員）
出版社 : Edward Elgar Publishing
ご購入についてはこちらから
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‘ポスティリオーネ、ジョンストン、テターが編集した新しい『教育政策ハンドブック』は、COVID-19パンデミックの後における教育政策の変革に関する学術文献に歓迎すべき追加である。よく研究されたこの本の22の章は、教育政策が根本的に変化した世界にどのように適応しなければならないかについて包括的な分析をしています。各章の著者は、テーマ別の作品と幅広い国々からのケーススタディを巧みに組み合わせることで、公共価値ガバナンスや知識の民主化など、不確実な時代におけるイノベーションと説明責任を促進できる新しい教育政策の概念を取り入れるよう、我々に挑戦しています。ジェラルド・ポスティリオーネ、クリストファー・ジョンストン、ウェスリー・テターの3人は、世界中の政策立案者に影響を与え、より持続可能で革新的な教育政策を立案・実施する可能性を秘めたこの優れた学術的貢献を祝福されるべきである」。
– ジャミール・サルミ、ディエゴ・ポルタレス大学、チリ
このハンドブックは、世界の教育政策について、最新の概要と理論に基づいた分析を兼ね備えています。博学で、洞察力に富み、独創的である。教育政策の研究者にとって重要な資料となり、どの地域の学生にとっても優れた出発点となるであろう」。
– スティーブン・ボール、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン、イギリス
この洞察に満ちたハンドブックは、世界の教育政策に欠かせないガイドブックです。地政学の変化、気候変動の激化、経済的不平等の拡大が続く中、情報に基づいた教育政策の必要性は極めて重要である。
本書は、20カ国以上の学者や実務家によるユニークな国際的ケーススタディを集め、教育政策とその実施の文脈的性質が、グローバルなトレンドとローカルなニュアンスの両方をいかに認識するものであるかを強調しています。各章では、COVID-19パンデミックの国際教育政策への影響、ウクライナ社会における学問の近代化の機会、韓国と日本の大学におけるジェンダー平等、インド、南アフリカ、ウルグアイなど発展途上国におけるインクルーシブ教育政策など、現代の主要なトピックを探求しています。さらに、政府、非政府、グローバルな教育専門家が、公平性に焦点を当てた新しい議題を形成し、世界的な危機に対応している方法について論じています。
パンデミック後の世界における教育政策について新たな視点を提供する本書は、教育政策、政治・公共政策、社会学、大学経営などを学ぶ学生や研究者にとって、重要な一冊となるでしょう。また、教育研究団体やユネスコ、アジア開発銀行、世界銀行などの国際開発機関にとっても有益であるといえます。
目次
Foreword xvii
List of abbreviations xix
1 Handbook of education policy: international perspectives in a pandemic age
Christopher Johnstone, Gerard A. Postiglione and Wesley Teter…………………………… 1
2 Conceptualizing global educational policy-making in a (post)COVID-19 world: the past as prologue?
John C. Weidman…………………………………………………………………………………. 14
3 Education policies during the COVID-19 pandemic: scope, efficiency and gaps
Suguru Mizunoya, Garen Avanesian, Sakshi Mishra and Yixin Wang…………………….. 31
4 From the revolution of dignity to a revolution of academic excellence?Paths taken and not taken in Ukraine
Anatoly Oleksiyenko……………………………………………………………………………… 51
5 A complexity theory lens for education policy and its implications
Elizabeth Anne Eppel…………………………………………………………………………….. 68
6 Public value governance
Trygve Throntveit………………………………………………………………………………… 81
7 Investing in education for the common good
Mona Khare……………………………………………………………………………………….. 99
8 Fostering knowledge democratization even against prevailing policies:
blurring boundaries of responsibility
Rodrigo Arocena………………………………………………………………………………… 116
9 Policy enactment and innovation: the role of local actors
James H. Williams and Priyal Gala…………………………………………………………… 129
10 Where is the school going? International trends in educational innovation
Francesc Pedró………………………………………………………………………………….. 147
11 Accountability for policies: introducing twenty-first-century skills goals into education systems
Esther Care………………………………………………………………………………………. 165
12 Accountability elasticity in relation to US federal legislation at the intersection of race and disability
Kathleen King Thorius and Alfredo J. Artiles……………………………………………….. 181
13 Inter-sectoral challenges in higher education policy: incentivizing cooperation and fairness through co-production
Nopraenue S. Dhirathiti………………………………………………………………………… 196
14 The challenges of organizing a sustainable interdisciplinary university curriculum: a research report on the 2012 Hong Kong broadening reforms
Florian Verbeek…………………………………………………………………………………. 208
15 International cooperation in education through multifaceted partnerships
Yuto Kitamura and Akemi Ashida…………………………………………………………….. 229
16 Education for Sustainable Development (ESD) in the context of transformative education
Philip Vaughter and Shinobu Yume Yamaguchi…………………………………………….. 243
17 Unpacking the impact of inclusion and equity policies in South Africa and Ghana
Reitumetse Obakeng Mabokela……………………………………………………………….. 257
18 Is gender equality a policy matter in Korean and Japanese universities?
Challenges for academics in higher education institutions
Yangson Kim…………………………………………………………………………………….. 273
19 Inclusive education: rhetoric or reality in Botswana, E-Swatini, Ethiopia, South Africa and Tanzania?
Sigamoney Naicker…………………………………………………………………………….. 286
20 Towards social justice and inclusion in education systems
Yulia Nesterova………………………………………………………………………………….. 301
21 Transnational policy-making on social and emotional learning in crisis-affected contexts
Jisun Jeong………………………………………………………………………………………. 314
22 Identity and invisibility in policy enterprises: cases of community colleges and global counterparts
Rosalind Latiner Raby and Edward James Valeau ………………………………………… 334
23 Higher education policies and academic entrepreneurialism: conceptual linkages and a contextual approach
Hei-hang Hayes Tang…………………………………………………………………………… 354
2022年度より、学校教育高度化・効果検証センター効果検証部門では教育学研究科の院生を対象にした新たな研究プロジェクトを開設いたしました。
プロジェクトの背景
教育高度化・効果検証センター効果検証部門では、東京大学大学院教育学研究 科附属学校データベース管理運営委員会と連携し、附属中等教育学校の教育効果検証を行うために、データベースを活用した研究を進めています。
プロジェクトの目的
上記、データベースを活用して、関心あるテーマの分析を行い、年度末のセンター紀要への論文投稿を目指します（研究期間は2023年7月から2024年1月）。分析・執筆の進捗状況によっては学会誌への投稿も可能です。
応募資格
学校教育ならびに計量分析、教育効果検証に興味・関心があり、自立して研究を遂行できる教育学研究科の修士課程・博士課程（若干名）とします。なお、パネル調査のデータを使用するため、統計解析を行った経験がある人を望みます。
応募方法
2023年5月上旬に説明会（Zoom）を開催し、申請書の提出（5月下旬）、選考結果の通知は6月下旬となります。申請書の内容によって採否を決定いたします。当プロジェクトにご興味がありましたら、説明会の日時ならびにZoomのURLを配布いたしますので、下記担当までご連絡ください。なお、申請書はリンクからダウンロードしてください。
2023年度スケジュール（予定）
4/3（月）効果検証部門院生プロジェクト募集開始
5/10（水）プロジェクト説明会（Zoom（12:15~12:30）:日程変更可能性有）
5/31（水）プロジェクト応募〆切
6/21（水）審査結果通知
6/28（水）採択者ガイダンス
7/3（月）研究開始
1/31（水）論文提出〆切
研究応募期間・提出先
5月31日（水）17時までにgsproject（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jpに申請書を提出
※必ず指導教員の同意を得た上で、申請書類の送付時に指導教員のメールアドレスをCCに入れること。
備 考
予算の都合で、昨年度と同様に、謝金をお支払いできるかは未定となりますので、ご留意ください（詳細は説明会にて）。また教育学研究科以外の所属で当プロジェクトにご関心ございましたら、下記、担当までご連絡ください。
問い合わせ先
担当：効果検証部門 特任助教 上野 雄己（うえの ゆうき）
メールアドレス：gsproject（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jp
学校教育高度化・効果検証センターでは、若手研究者の支援を目的として、教育学研究科博士課程の大学院生を対象に年1回研究プロジェクトを公募の形で募集し、多様な観点からの研究の実施を支援しています。
今年度は「教育における多様性と包摂性」をテーマとした研究プロジェクトを募集します。
ポスターをダウンロード
2023年度院生プロジェクト募集要項、 応募用紙リンクからダウンロードしてください。
学生支援チーム（大学院担当）のウェブサイトからもアクセスできます。
研究応募内容
「教育における多様性と包摂性」に関する内容であり、独自性をもった学術共同研究および個人研究
＊詳細は応募要項を参照してください。
応募資格
東京大学大学院教育学研究科に在籍する博士課程大学院生（休学中の者は除く）
研究期間
2023年6月より2024年3月まで
研究助成金額
申請額は個人20万円、グループ40万円を上限とする
成果報告
最終報告会での発表
およびワーキングペーパーの執筆
研究応募期間・提出先
5月8日（月）17時までにc-kodoka（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jpに提出
※詳しくは、学生支援チーム（大学院担当）のウェブサイトまたは学校教育高度化・効果検証センターのウェブサイトの募集要項・応募用紙を確認してください。
※今年度の特例として押印、署名不要だが、指導教員の同意を得た上で、申請書類の送付時に指導教員のメールアドレスをCCに入れること。
問い合わせ先
学校教育高度化・効果検証センター助教 岩渕
メールアドレス：c-kodoka（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jp
学校教育高度化・効果検証センターでは、若手研究者の支援を目的として、教育学研究科博士課程の大学院生を対象に年1回研究プロジェクトを公募の形で募集し、多様な観点からの研究の実施を支援しています。
今年度は「教育における多様性と包摂性」をテーマとした研究プロジェクトを募集します。
2022年度院生プロジェクト募集要項、応募用紙リンクからダウンロードしてください。
学生支援チーム（大学院担当）のウェブサイトからもアクセスできます。
研究応募内容
「教育における多様性と包摂性」に関する内容であり、独自性をもった学術共同研究および個人研究
＊詳細は応募要項を参照してください。
応募資格
東京大学大学院教育学研究科に在籍する博士課程大学院生（休学中の者は除く）
研究期間
2022年6月より2023年3月まで
研究助成金額
申請額は個人20万円、グループ40万円を上限とする
成果報告
最終報告会での発表
およびワーキングペーパーの執筆
研究応募期間・提出先
5月6日（金）17時までにc-kodoka（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jpに提出
※詳しくは、学生支援チーム（大学院担当）のウェブサイトまたは学校教育高度化・効果検証センターのウェブサイトの募集要項・応募用紙を確認してください。
※今年度の特例として押印、署名不要だが、指導教員の同意を得た上で、申請書類の送付時に指導教員のメールアドレスをCCに入れること。
問い合わせ先
学校教育高度化・効果検証センター助教 草彅
メールアドレス：c-kodoka（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jp
2022年度より、学校教育高度化・効果検証センター効果検証部門では教育学研究科の院生を対象にした新たな研究プロジェクトを開設いたしました。
プロジェクトの背景
教育高度化・効果検証センター効果検証部門では、東京大学大学院教育学研究 科附属学校データベース管理運営委員会と連携し、附属中等教育学校の教育効果検証を行うために、データベースを活用した研究を進めています。
プロジェクトの目的
上記、データベースを活用して、関心あるテーマの分析を行い、年度末（2023年1月）のセンター紀要への論文投稿を目指します（研究期間は2022年7月から2023年1月）。分析・執筆の進捗状況によっては学会誌への投稿も可能です。
応募資格
学校教育ならびに計量分析、教育効果検証に興味・関心があり、自立して研究を遂行できる教育学研究科の修士課程・博士課程（若干名）とします。なお、パネル調査のデータを使用するため、統計解析を行った経験がある人を望みます。
応募方法
2022年5月上旬に説明会（Zoom）を開催し、申請書の提出（5月下旬）、選考結果の通知は6月下旬となります。申請書の内容によって採否を決定いたします。当プロジェクトに興味がある院生は説明会の日時ならびにZoomのURLを配布するため、下記担当までご連絡ください。なお、申請書はリンクからダウンロードしてください。
2022年度スケジュール（予定）
4/1（金）効果検証部門院生プロジェクト募集開始
5/9（月）プロジェクト説明会（Zoom：日程変更有）
5/31（火）プロジェクト応募〆切
6/22（水）審査結果通知
6/27（月）採択者ガイダンス
7/1（金）研究開始
1/13（金）センター研究紀要〆切
研究応募期間・提出先
5月31日（火）17時までにgsproject（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jpに申請書を提出
※今年度の特例として押印、署名不要だが、指導教員の同意を得た上で、申請書類の送付時に指導教員のメールアドレスをCCに入れること。
備 考
当プロジェクトではご協力いただく院生に給与（時給：修士課程1,300円、博士課程1,500円）をお支払いし、研究に従事してもらいます（詳細は説明会にて）。また教育学研究科以外の所属で当プロジェクトにご関心ございましたら、下記、担当までご連絡ください。
問い合わせ先
担当：効果検証部門 特任助教 上野 雄己（うえの ゆうき）
メールアドレス：gsproject（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jp
学校教育高度化・効果検証センターでは、若手研究者の支援を目的として、教育学研究科博士課程の大学院生を対象に年1回研究プロジェクトを公募の形で募集し、多様な観点からの研究の実施を支援しています。
今年度は「教育の常識を問い直す」をテーマとした研究プロジェクトを募集します。
2021年度院生プロジェクト募集要項、応募用紙リンクからダウンロードしてください。
学生支援チーム（大学院担当）のウェブサイトからもアクセスできます。
研究応募内容
「教育の常識を問い直す」に関する内容であり、独自性をもった学術共同研究および個人研究
＊詳細は応募要項を参照してください。
応募資格
東京大学大学院教育学研究科に在籍する博士課程大学院生（休学中の者は除く）
研究期間
2021年6月より2022年3月まで
研究助成金額
申請額は個人20万円、グループ40万円を上限とする
成果報告
最終報告会での発表
およびワーキングペーパーの執筆
研究応募期間・提出先
5月6日（木）17時までにc-kodoka（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jpに提出
※詳しくは、学生支援チーム（大学院担当）のウェブサイトまたは学校教育高度化・効果検証センターのウェブサイトの募集要項・応募用紙を確認してください。
※今年度の特例として押印、署名不要だが、指導教員の同意を得た上で、申請書類の送付時に指導教員のメールアドレスをCCに入れること。
問い合わせ先
学校教育高度化・効果検証センター助教 草彅
メールアドレス：c-kodoka（アットマーク）p.u-tokyo.ac.jp
若手研究者育成プロジェクトメンバーによる報告書が公開されました。
「コロナ禍における教師の心理状態並びに実態認識に関する調査報告書（速報版）」
研究従事者 有井優太、今村健大、岩堀翔太、小俣海斗、渡部裕哉
研究責任者 浅井 幸子准教授
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